東京・千葉・埼玉・茨城の自然素材で体にやさしい注文住宅はDAISHUまで

JUDOでは、全棟構造計算を実施しております。

構造計算とは、建築構造物・土木構造物などが、固定荷重・積載荷重・積雪荷重・風荷重・地震荷重などに対して、構造物がどのように変形し、構造物にどのような応力が発生するのかを計算することです。また、構造物がそのような変形や応力に耐えられるのかを判定することも含まれ、構造物の安全性や使用性を確認するのが目的です。最終的には、構造計算書として書類にまとめられます。

これまで当社が3500棟以上の建物を建築させていただいたノウハウは、耐震性においても確かな実績があるからこその裏づけではないでしようか。

建物が強いだけでなく、デザイン性を兼ね備えた住宅がJUDOでは実現可能であります。

阪神淡路大震災では、多くの木造住宅が倒壊し、これまで地震に強いとされてきた木造軸組工法に対する信頼が大きく揺らぎました。
倒壊した原因としてもっとも指摘されたのが、「筋交い（すじかい）などの耐力壁不足」ですが、そのほかにも「筋交いのバランスの悪さ」「土台と基礎の緊結不足」「シロアリ被害による木材の著しい強度低下」などが挙げられました。
本来なら、木造軸組工法は、しっかりとした構造計画と構造計算がなされ、きっちりと施工され、監理されれば、地震に強いすぐれた工法です。
しかしながら、現在でも、多数の方が（建築士やビルダーも含め）、木造軸組工法はどんな間取りや形状でも建てられる自由工法だという間違った認識をもっています。

木造の構造計算ルートには、大きく分けて３つのルートがあります（下図参照）。
通常の2階建てでは、「壁量計算ルート」が適用されます。この方法は、建物の床面積に応じて筋交いなどの耐力壁の量を規定するもので、2000年6月の改正建築基準法施行以降は、「つりあいよい配置の基準」と「接合部の基準（金物で緊結）」が追加され、2000年6月以前の建物に比べれば安全になったといえますが、以下のような不安点も残っています。

(1)地震力が水平構面（屋根および二階の床）から鉛直構面（耐力壁）を通して、基礎に伝達される経路が検討されていない。吹抜けの検討がされていない。

(2)地震力が各耐力壁にどのような割合で伝達され、その伝達された応力が、耐力壁のもつ短期許容応力度以内であることを確かめていない。

(3)長期荷重に対して、クリープ（長期間の荷重によりひずみや変形が生じる事）等を考慮に入れたたわみ量が検討されていない。頭の上をとおっている梁の強度が確認されていない。

こうした問題点を解決するには、３階建てと同じように、構造計算（許容応力度計算）が必要となります。
「壁量計算」と「許容応力度計算」の大きな違いは、「壁量計算」が建物全体としての耐力壁量とバランスを検討しているだけなのに対し、「許容応力度計算」は力の伝達を確認して、部材ごとの応力を求め、その安全性を確認していく方法で、より安全で合理的な計算方法といえます。
「壁量計算」の計算書が5ページほどであるのに対し、「許容応力度計算」では構造計算書が200ページにものぼります。

2000年6月に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（以下「品確法」という）に基づく住宅性能表示制度が同年7月に施行されました。
この住宅性能表示の項目のなかに「構造の安定」という評価項目があり、「耐震等級（１，２，３）」と「耐風等級（１，２）」が設定されました。

耐震等級１および耐風等級１は、建築基準法同等レベルとされ、耐震等級２と３および耐風等級２は、「壁量計算ルート」において、「令46条と異なった壁量計算」と「耐力壁線間距離に応じた床・屋根倍率の確認」「床倍率に応じ横架材接合部の倍率確認」をすることが要求されています。
これらは建築基準法の「許容応力度計算」の考え方を基本にしたものなので、「許容応力度計算」を行った建物は、耐震等級２以上および耐風等級２を満足しているといえます。ＪＵＤＯでは、全棟に対して「許容応力度計算」を行うとともに、「品確法による耐震等級３」を取得することを基本としています。